プロフェッショナル人材育成研修
DX・AI研修/新規事業/事業再生/
統計やDXに関する専門家である国際経済学者・戦略ファーム出身のアントレプレナーや会計士、グローバルユニコーン企業までに事業創出を行ってきた人材による研修講座を提供しています（人材開発助成事業対応）
豊富な経験と実績を持つ当社へお気軽にご相談ください。
メンバー
各領域での実績豊富なエキスパートが
監修・対応をしております
企業理念
日本の成長のために、専門人材の高度化や最先端テクノロジーを活用した大幅な生産性の向上を支援しております
特に０を１にする事と、１０を１１にする事では、大きな隔たりがあり、当社では０を１にする「創造」に焦点をあてています
course
新規事業立ち上げ研修・事業再生研修・最先端AI活用研修
最先端AI活用・DX研修
非エンジニア人材向けからエンジニアまで対応。基礎言語とフレームワーク入門・ネットワークセキュリティ・暗号技術の基礎・要件定義・データ分析。エンジニア入門から上流工程を身に着ける研修を用意しています。
・最先端AI活用研修
・デジタルマーケティング研修
・データサイエンス研修
・各言語（ SQL入門 • PHP入門 • JavaScript入門 • Python入門etc ）
時間数：１講座１０～２０時間
価格：１人当たり１０万円～
最低人数：３名
新規事業立ち上げ研修
新規事業立ち上げのノウハウを学べる講座です。
事業選定方法、競争優位性の磨き、マーケティング、財務戦略、計画作成、Poc（実証実験）、アライアンス、報告資料まですべてを詰め込んだ実践的な内容となっております。
時間数：２０時間
価格：１人当たり２０万円～
最低人数：３名
事業再生研修
士業やコンサルタント向けの事業再生研修です。
国の経営改善計画書（ 早期経営改善計画書含む）をベースに事業再生を学べる研修です。
・事業再生研修サマリー
①現状分析の手法
②経営改善計画書作成の手法
③金融機関調整の進め方
時間数：２０時間
価格：１人当たり２０万円～
最低人数：３名
当社のコースの特徴
一般的には研修講座化されていないような最先端或いは、専門性の高い研修のみをご提供しております。
また、国の制度活用により75％が助成され、条件を満たせば研修中の賃金助成も可能です。
当社では、厚労省の 事業展開等リスキリング支援コース に対応しており、手続きもワンストップで対応を行います。
※認定：経営革新等支援認定機関
受講までの流れ
ステップ１（無料相談）
無料のZOOM相談で疑問点などの解消を行います。具体的なプラン、人数、制度に適するか、学習内容や、習得スキルについて確認することができます。
ステップ２（お申込み）
ご納得の上で、契約を締結させていただき、受講準備に移ります。
ステップ３（申請・受講開始）
厚労省への申請手続きを行い、受講を開始します。
※申請手続きには多くの書類が必要となりますので受講予定日から２か月前には準備が必要です。
お気軽にご相談いただきお悩みを解決！
・制度の活用は可能か？
・研修カリキュラムはどのようなものか？
・人数や経費の概算算定
・ご希望の研修など
よくある質問
人材開発支援助成金とは？
人材開発支援助成金「事業展開等リスキリング支援コース」は、企業の持続的発 展のため、新製品の製造や新サービスの提供等により新たな分野に展開する、ま たは、デジタル・グリーンといった成長分野の技術を取り入れ業務の効率化等を 図るため、 ① 既存事業にとらわれず、新規事業の立ち上げ等の事業展開に伴う人材育成 ② 業務の効率化や脱炭素化などに取り組むため、デジタル・グリーン化に対応 した人材の育成 に取り組む事業主を対象に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を高率助成によ り支援する制度です
どのような内容の研修が対象か？
①事業展開研修：新たな製品を製造したり、新たな商品やサービスを提供すること等により、新たな分 野に進出すること。このほか、事業や業種の転換や、既存事業の中で製品の製造方法、 商品やサービスの提供方法を変更する場合も事業展開にあたる。
②デジタル・DX化研修 ：デジタル技術を活用して、業務の効率化を図ることや、顧客や社会のニーズを基に、 製品やサービス、ビジネスモデルを変革する等し、競争上の優位性を確立すること。
③ グリーン・カーボンニュートラル化研修
徹底した省エネ、再生可能エネルギーの活用等により、CO2等の温室効果ガスの排出 を全体としてゼロにすること。
支援対象の要件は？
①助成対象とならない時間を除いた訓練時間数が10時間以上であること ②OFF-JT（企業の事業活動と区別して行われる訓練）であること
③ 職務に関連した訓練であること
助成率・助成額は？
以下となります。
研修経費：75％（大企業は60％）
賃金助成：960円/日（大企業は480円）
※１事業所１年度あたり１億円が上限となります